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ごあいさつ

みなさん、こんにちは。そらクリニック院長の山縣です。

 

私は県立尼崎病院時代からER総合診療科に所属し、総合内科もですが主にER型救急医として経験を積んできました。2015年に県立塚口病院と合併して、県立尼崎総合医療センターとして生まれ変わった過渡期を過ごし、2017年2018年と西日本で一番救急搬送件数の多い病院となりました。

この成果に喜んでいる人もいましたが、現場で働いている我々は喜ぶべき事実ではないと強く思っています。

 

当然救急患者が多いことは良いことではありませんが、ここで問題提起したいのは救急車で搬送されてきた患者さんに本当に救急車が必要であったのか、歩いて救急外来にやって来た患者さんが本当に救急受診が必要であったかということです。

不適切な救急搬送や救急受診のために、救急医療が本当に必要な患者さんに提供が遅れたこと、救急の待合で2時間も3時間も待たなければいけなくなったこと、深夜に高いタクシー代を払って遠方から家族が来なければいけなくなったこと、救急医が長続きしないこと、医療財政がひっ迫していること、など挙げればキリがないくらいの弊害が生じています。

 

しかし救急の適切な受診は我々医師にとっても非常に判断が難しいものです。その理由の一つに、その患者さんの基礎情報が全くないことがあります。

基礎疾患、処方薬、ADL(日常生活動作)、生活背景などといった情報が適切な救急や大病院の受診の是非に大きく貢献し、またスムーズな診療に繋がります。自分の病気を把握していなかったり、意識が悪くて話せなかったりするために基礎疾患が不明、お薬手帳忘れで処方薬が不明といった状況で診療をしなければいけないことも少なくありません。これは医師側としても患者さん側としても大変不利益なことです。

 

救急医をしていて、救急の世界を良くするためには大病院の中で患者さんを待っているだけでは解決しないと痛感しました。大病院を飛び出し、一人でも多くの患者さんの主治医となって基礎情報をしっかり把握し、基礎疾患をしっかりコントロールし、24時間365日の緊急対応を行い、救急を始めとした大病院の受診の必要性を見極め、絶対的に大病院の受診が必要な状態であればスムーズに紹介と情報の共有を行い、かかりつけの患者さんに適切な医療提供ができる環境の構築が必要と考えています。

 

まずは在宅医としてそのような環境を構築し始めることにしました。在宅医療の一番の弱点はCTなど画像検査が乏しいことです。しかし問診、診察、エコー、心電図、血液などの検体検査といった在宅で使えるツールだけで知識と技術と判断力があれば多くの病態を見出し、対応できることを証明します。

 

院長 山縣 朋浩

 

 

 

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